2016/10/06
働き方の変化で正社員が消える？
東京都渋谷区にある小学生対象のプログラミング教室スモールトレインで講師をしております福井です。将来の仕事がコンピュータに奪われるという話はよく報道されていますが、今後、仕事そのものが変化するというだけでなく、働き方も当然変わります。
こちらの方はもうすでにその一端が見られます。以下で紹介する『週刊朝日2016年10月7日増大号」では、ずばり「2035年 正社員が消える」というタイトルで特集がされています。コンピュータの進歩も大きな影響を及ぼすのは分かりますが、働き方そのものが変わることもまた、大きな影響をもたらすことになるでしょう。
また、こうした変化はインターネットを介して会社に集合しなくても、会議ができ、仕事ができる環境ができているという前提で進んでいることを理解しなければなりません。そういう意味では働き方の変化もコンピュータの進歩の結果と言えます。
さてこの記事では2035年の企業は以下のようになると言っています(該当箇所は厚生労働省の報告書「働き方の未来2035」を引用しています)。
2035年の企業は、極端にいえば、ミッションや目的が明確なプロジェクトの塊となり、多くの人は、プロジェクト期間内はその企業に所属するが、プロジェクトが終了するとともに別の企業に所属するという形で、人が事業内容の変化に合わせて、柔軟に企業の内外を移動する形になっていく(152頁)
つまりは正社員という働き方ではなく、その仕事をするためだけにその会社に行くという形です。多くの人が個人事業主のような形になるのだろうと考えられます。結果として「ライフスタイルに合わせて働き方を柔軟に選べる」(152頁)ようになると言います。そのため、これからは副業も解禁になる企業が増えるようですし、現に副業を認めている会社もあります。
副業を認める理由は、副業を解禁することで経営者目線が身につき、会社にとってもプラスになるという見方からです。しかし、こうした動きはプラスな面ばかりではありません。もしこうした働き方が良いことばかりであれば、すでに多くの人がそうした働き方を選択していると考えられるからです。
こうした働き方のポイントは「自律」です。個々が自律的に活動することで、より自由になり、そして社会も大きく変化すると言われています。しかし、果たして「自律」とはそれほど簡単なことなのかという意見もあります。
「働く者が生身の人間である以上、企業との交渉力が対等となることはあり得ない」(155頁)
確かに個々の人間が「自律」しても会社と対等に交渉できるとは限りません。大きな企業と小さな個人では力関係がそもそも違うという話があります。このような批判はもちろん存在し、それに対しては以下のように書かれています。
働く人が「自律化」し、企業の内と外との境界線が低くなった場合、従来、疑似コミュニティーの役割を担ってきた企業に代わって、自律的な個人を支える新たなコミュニティーが必要なるだろう(155頁)
こうした役割は労働組合が担うのかもしれないですし、他の団体になるのかもしれません。いずれにせよ、今後、仕事だけでなく働き方も大きく変わることは間違いないでしょう。どのような未来が訪れても大丈夫なように準備しておく。そのためには考える力を今から養っておく必要あるでしょうね。
多くの方にプログラミング教室スモールトレインに参加していただくため、コースとして月2回、月4回、月8回とあり、曜日固定ではなく空いている時間に来られます。遠方だからと悩んでいる方もぜひ説明会にご参加ください。お待ちしております。
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